リモート ワークとテレワークの違いは? 定義や種類、メリットや導入のポイントを解説

• ロケーション

  • 自宅利用型/在宅勤務
    自宅を就労場所とする働き方です。オフィスへの通勤時間の削減、移動による身体的負担の軽減、時間の有効活用などにつながります。また、育児や介護、病気などで通勤が困難な状況であっても仕事ができるので、離職防止や人材確保にも効果的です。
  • モバイル ワーク
    スマートフォンやノート型パソコンなど携帯可能なデバイスを使いながら、訪問先、移動中の電車や飛行機の中、移動の隙間時間に立ち寄ったカフェなどで作業を行うリモート ワークのことです。移動時間や隙間時間を有効に活用できるので、業務効率化につながります。
  • 施設利用型
    サテライト オフィスやレンタル オフィス、コワーキング スペースなど、オフィス外の施設で仕事をするものです。企業側が施設や場所を規定するケースもありますが、個人で選ぶケースもあります。施設利用型は、自宅に高速インターネットの設備がない、作業場所を確保できないなどの課題を解決するサービスと言えるでしょう。
  • ワーケーション
    「Work (仕事)」と「Vacation (休暇)」を組み合わせた働き方で、一般には休暇中にリゾートや観光地でリモート ワークを行うことを指します。出張先でビジネスの前後に休暇を楽しむブレジャーも、ワーケーションの 1 つです。

• ワーク スタイル

  • フル タイム リモート ワーク
    フル タイム リモート ワークとは、正規雇用として企業に所属しながらも勤務時間のすべてをオフィス以外の場所で働くスタイルのことです。原則としてオフィスを利用しません。
  • ハイブリッド リモート ワーク
    フル タイム リモートワークと違い、リモート ワークとオフィス ワーク(オフィス勤務) を併用します。自宅などのオフィス以外の場所で仕事をする日とオフィスに出社する日を任意に設定できる働き方です。ハイブリッド ワークとも呼ばれ、一般的なリモート ワークのスタイルといえます。
  • リモート アウトソース
    リモート アウトソースとは、社外の人間が企業と契約してオフィス外で仕事を進めるスタイルです。たとえば、フリーランスや個人事業主のエンジニアやプログラマーが、契約社員として自宅などで作業をするスタイルがこれにあたります。
  • テンポラリー リモート ワーク
    テンポラリーとは「一時的に」という意味で、テンポラリー リモート ワークは、一時的にオフィス以外の場所で働くことを指します。たとえば、一時的に発生した仕事をオフィス外で行う場合や、家族の世話などの個人的な理由で短い期間一時的に自宅などで仕事をするケースなどがその例です。勤務時間は決まっておらず、非正規雇用者に適用されるケースが多く見受けられます。

企業側のメリット

• 人材の確保、離職率の低下
  遠隔地から仕事に従事できるので、国内外を問わず優秀な人材を採用できます。また、介護や育児、パートナーの転勤などの家庭の事情があっても雇用を続けやすくなるので、離職率の低下にもつながります。
• コストの削減
  オフィスに勤務する従業員が少なくなることから、交通費やオフィス家具費用、OA 機器の削減、オフィス スペースの縮小などが見込めます。また、リモート ワークやテレワークが進めば、都心部にオフィスを構える必要性もなくなることでしょう。
• 事業継続性の向上
  オフィス外で働ける体制を整備しておくことで、自然災害や大きな事故など、ビジネス環境や社会情勢などに急な変化が起きた際にも、安定して事業を継続できます。

社員側のメリット

• 通勤の必要が少なくなる (なくなる)
  通勤が少なくなったりなくなったりすることで、時間の余裕が生まれます。また、通勤によるストレスや疲労の軽減にもつながるでしょう。
• モチベーション、生産性の向上
  自分が好む環境で仕事ができるので、モチベーションがあがったり集中しやすくなったりするため、生産性向上が期待できます。
• ワーク ライフ バランス満足度の向上
  通勤時間の削減による時間の余裕や自宅での作業により、家族や友人と過ごす時間をより長く持つことができます。また、趣味や余暇に時間を使うことでワーク ライフ バランスが整い、心身共に健康的な生活を送れるようになるでしょう。

企業側のデメリット

• 勤怠管理が困難
  仕事をする時間帯が一様でないため、勤務状況の把握が難しくなります。また、働いている姿が見えにくいことから、労働時間で労務管理する従来の勤怠管理方法では対応しきれなくなることもあり、就業規則の改訂や新たな勤怠管理システムの導入が必要となります。
• 社員の帰属意識の低下
  オフィスで働いていると、同じ時間に同じ場所を共有することで会社への帰属意識が生まれやすくなります。しかし、オフィス外のお互いにコミュニケーションが取りにくい個別の空間で働くことにより、同僚や上司との関係性が希薄になり、会社の一員であるという意識が低下しがちです。
• 社員教育が困難
  リモートで OJT を実施する場合、受講者の反応を十分に観察することが難しく課題を見逃しがちです。また、理解出来ない点があっても、オンライン上では気を遣って気軽に質問できないこともあるため、各人の理解の程度に差が生まれ、社員の学習格差が拡大することも懸念されます。

社員側のデメリット

• 集中力の維持、生産性の維持が困難
  仕事と生活の空間が同一になると、仕事とプライベートの時間の切り替えや管理が難しくなり、昼夜の逆転や長時間労働になどにつながりがちです。時間の流れが乱れると集中力の維持が困難になり、生産性が下がることも考えられます。
• コミュニケーション不足
  対面であるオフィスと違い、ちょっとした雑談やブレイン ストーミングなどでの活発な議論の機会が減少し、新しいアイデアが創出されにくくなります。また、コミュニケーション不足から孤独を感じやすくなるため、メンタル ケアが必要になることも考えられるでしょう。ちなみに、日経BP総合研究所イノベーションICTラボが 2020 年 10 月に実施した「新たな働き方に関する調査」によると、約半数の 48.0％ の回答者が「同僚とのコミュニケーションに支障がある」と回答しています。一方、「取引先や顧客とのコミュニケーションに支障がある」を選んだ人は 20.6％ でした。廊下ですれ違った同僚との何気ない雑談がビジネス アイデアに発展することもあります。部署内やチーム内でのフリー ディスカッションを実現させる環境の整備が、今後の課題となるでしょう。