日本の大手、中堅中小企業 (エンタープライズ以外のすべてのお客様) のソリューション営業事業の総責任者です。日本の中堅・中小企業は、まだまだクラウドの浸透度が低く、デジタル化が進んでいません。一方で、新型コロナウイルスの感染拡大によって世の中が大きく変わり、デジタルトランスフォーメーションがすごい勢いで進んでいます。そんな状況において、マイクロソフトの一員としてお客様のデジタル化をサポートできる点に、大きなやりがいを感じています。これから先、日本国内に約 380 万社も存在するといわれている中堅・中小企業のデジタル化が進めば、きっと日本社会をも大きく変えるインパクトが出せると信じていますし、そのお手伝いができることは大きな喜びです。
マイクロソフトで働く魅力は、経験や場所に関係なく、さまざまなロールを経験できることだと思います。私自身、入社 1 年半でアメリカ本社に転籍して、マネージメント級のエキスパートが受け持つような業務を任されたり、日本にいながらグローバル チームに所属して、世界中に散らばるチームメイトとやりとりしたりと、さまざまなロールを経験してきました。マイクロソフトは採用の基準が全世界一律なので、自分がやりたいと思ったポジションがあれば、自由に応募することができます。そこでポテンシャルやパッションを認められれば、それまでの業務と全く違ったポジションであっても採用してもらうことができるのです。しかも業務範囲が広いので、さまざまなチャレンジをすることができます。海外で働くことも一般的なので、キャリアの広がりはとても大きいと思います。
私自身は女性ということは特に意識していません。アメリカで、自然体でオープンに働く女性たちが当たり前のようにキャリアを築く様子を見てきたからかもしれません。そして自分も彼女たちのように自然体でありたいと思いますし、そんな私を見て、よりたくさんの人が「自分のままでいいんだ」と感じてくれたら嬉しいですね。
リーダーとしては、私自身がこの道ひと筋のエキスパートという働き方ではなく、いろいろなことをやってきたジェネラリストなので、わからないことははっきりわからないと言って、みんなの意見をよく聞くようにしています。むしろ、みんなが主体となって動いていけるよう、アイディアを出しやすい雰囲気づくりをし、そこから出てきたプランを実現するためのサポートに力を注いでいます。 みんなには私の言葉に盲目的に従うのではなく、自分自身で考えて行動できるようになってほしいですし、それがマネージャーになるための近道だと思います。先日、私のチームで経験を積んだ人材が要職に就いたという話を聞きました。とても嬉しかったですね。
すべてのステージでよい経験をしていると思います。本社で働いた経験は素晴らしく、10 年たった今でもその当時の同僚とはとても仲良しです。Windows の新製品発売に携わったときは、本社の施策とは別に日本の市場に合うキャンペーンを展開し直すなど、大きなプレッシャーを感じながら仕事をしていましたし、営業として関わっていたクライアントが事業から撤退したときには、家族と別れるような辛い思いをしました。振り返ると、辛くてチャレンジングな経験の方が自分の糧になっていますね。 そのときはとてもしんどいのですが、そこから逃げずにひとつ一つ対処していくことが、かけがえのない経験になるのだと思います。
それから、世界中に尊敬できるメンターがたくさんいることは、私にとってとても幸運なことだと思います。彼女ら、彼らのアドバイスや引き立てがあったからこそ今の自分がいると思いますし、部下や後輩にもそのような存在をたくさんつくってほしいと思います。
マイクロソフトはテクノロジーの力で世の中をよくしようとしている会社です。ですから、そこで働くのであれば、会社と同じ目標を持ち、その目標を達成するためのパッションを持つ人であってほしいと思います。「マイクロソフトに雇われている」ではなくて、「マイクロソフトを利用して自分のやりたいことを実現してやろう」くらいの強い気持ちを持っている人と働けたら楽しいと思いますね。
マネージャーの役割は、常に他人のことを考えて、他人に尽くすことです。私も最初は「なんでこんなに尽くさなきゃいけないの？」とストレスを感じていましたが、あるとき、人のために尽くしていたことが全部自分の成長につながっていることに気がついたのです。それに、自分ひとりで達成できることは限界がありますが、周りの人と協力すれば、とても大きなインパクトを残すことができる、それがマネージャーの醍醐味だと思います。みなさんには、「マネージャーはこうあるべき」とか「こうでなければマネージャーになれない」といったことを考えず、自分らしく、自分らしいやり方で、心からワクワクすることに向かって突き進んでほしいと思います。そうすれば、おのずと将来につながると思います。
※本取材は 2020 年に実施したものであり、組織名称など現在のものと合致しない呼称が含まれている場合があります。
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